年齢・原因別不妊治療ガイド 

不妊解消ヨガ〜壱伊スタディハウス

不妊の原因に応じた治療法も、この10年で大きく進歩しました。でも、あなたまかせでは納得のいく治療が受けられないこと、ありませんか?

サイトマップ

検査、治療の費用



男女とも、検査の多くは健康保険が適用される。

体外受精、顕微授精に進むと高額の自費治療になる。

自治体の助成制度、医療費控除など、負担を軽減する制度がある。

経済的な負担が予想に反して大きくなった時に、それが治療の継続やステップアップを断念する理由になり得るからです。

これから不妊の検査や治療を受けたいと考えている2人にとってどれくらい費用がかかるかの目安を知っておくことは、とても重要なことなのです。

検査やタイミング療法は保険適用

一般的な不妊治療に、高額費用がかかると思われがちですが、主な検査やタイミング療法などには健康保険が適用されます。

これらすべてが保険適用されるので、自己負担額はそれぞれ数千円程度です。

ただし、染色体検査は自費で数万円、抗精子抗体検査も自費で5000円程度かかります。

人工授精も自費ですが、1回1〜2万円程度で、人工授精に伴う女性の頸官粘液検査や、ホルモン検査、超音波検査などには保険が適用される場合が多いので、ここまでの検査と治療なら経済的な負担は比較的軽いと言えそうです。

ただし、薬を使わない自然周期での超音波検査には保険がききません。

この場合検査は自費になり、1回につき数千円程度かかります。

女性が受ける検査としては、ホルモン検査やクラミジア抗体検査、卵管造影検査などがあります。

一方、男性は精巣の診察は初診料の範囲ででき、精液検査や精巣の超音波検査、ホルモン検査など一般的な検査には保険が適用されます。

タイミング療法を目的に、卵胞の大きさや子宮内膜の厚さを診る経膣超音波検査も、排卵誘発剤を使った場合、月3回までの条件付きなどでも、保険が適用されます。

このように、同じ検査でも保険が適用される場合とされない場合があるので、次回の検査治療にかかる費用は、その都度確かめる方がいいでしょう。

手術や高度生殖医療は高額に

男性の精巣生検や精策静脈瘤手術も保険適用ですが、自己負担額はそれぞれ5〜7万円です。

一般的に体外受精は、1回20〜45万円。

自己負担の限度額を超えた分は、後から高額療養費支給制度により払い戻せますが、医療機関の窓口で支払う金額は通常、20〜30万円程になります。

採卵の前に行う卵巣刺激で使うホルモン剤も自費です。薬剤の種類や量によって金額は異なりますが、一般的に7万円程度です。

また、顕微鏡を使った精巣内精子回収法は自費で行う施設が多く、15〜30万年程です。

顕微授精は25〜55万円という料金設定がなされています。

さらに負担が大きくなるのは、体外受精や顕微授精に進んだ場合です。

費用は入院日数で変わり、日数が長くなるほど、当然ながら支払う総額は高くなります。

卵管鏡や腹腔鏡を用いた手術など、高度生殖医療はすべて自費診療になります。

この中には通常、採卵と胚の培養、移植にかかる費用が含まれますが、受精から2〜3日目の初期胚での移植を基本としているので、妊娠率を高めるために受精5〜6日目の胚盤胞で移植する場合は、培養期間が長くなる分、費用が数万円割り増しになりますまた、胚や精子の凍結、融解や、アシステップ・ハッチングなどの技術をプラスした場合も、それぞれ数万円程度の別料金が発生します。

市町村によっては、保険診療分の費用に対する補助を独自に行うところもあります。

これは、体外受精または顕微授精にかかった自費診療分の費用を助成したり、また都道府県と一部の市が実施する特定不妊治療費助成制度もあります。

事前にホームページや電話で確認し、経済面や自分にあっているかなどを考慮し、治療作戦を夫婦で立てましょう。

高度生殖医療では、手をかければかけるほど費用も高額になりますが、成功率は低いので、不成功に終わった場合の減額措置を設けている医療機関が多いのも特徴です。

例えば、採卵で卵が取れなかった場合は、採れた場合よりも安くしたり、体外受精を3回繰り返しても妊娠しなかった場合、4回目以降は割引料金で行うという感じです。

それとは反対に、体外受精で妊娠した場合、成功報酬として、数十万円かかる医療機関もあります。

自費診療にかかる費用は、どの医療機関も明確に規定しています。

保険診療の自己負担が一定の限度額を超えた場合は、超過分が支給される、高額療養費支給制度の対象になります。


医療費を軽減する制度

高額療養費支給制度

保険診療の自己負担分が一定の限度額を超えた場合、超過分が支給される制度です。

例えば、所得670万円未満の一般世帯なら原則として月額7万2300円超えた場合です。

同一世帯なら同じ月に2万1000円以上の自己負担額を2回以上支払った場合、それらを合算できます。

医療機関が保険組合に提出した明細書により支給されます。

特定不妊治療費助成制度

所得650万円未満を条件に、体外受精や顕微授精にかかる費用の一部を助成する制度です。

ただし、独自に保険診療分の費用などを助成している自治体もあるので、詳しくはお住まいの自治体に問い合わせしましょう。

年10万円を限度に2回まで助成されます。治療終了時に必ず、自己申告を忘れずに。

医療費控除

高額療養費や特定不妊治療費助成制度で補填された金額を差し引いても、世帯全体の1年間にかかった医療費の合計が10万円を超えた場合、税務署に確定申告書を提出すると、所得税の還付を受けることができます。

通院時の交通費や薬局で買い求めた薬代などの経費も対象になるので領収書は取っておきましょう。

ノートに記録するのもいいかもしれません。

ただ、住宅ローン控除を受けていると受けれない可能性もあるので、必ず税務署や市町村に問い合わせましょう。

いびき対策、防止に。1ヶ月で、いびきをかかない体質にする4ステップ
不妊治療とは
妊娠のしくみを知りましょう
不妊の原因
不妊治療の種類
基本的な治療の流れ
治療の成功率
医療機関の選び方
検査、治療の費用
治療の付き合い方
治療計画
不妊の検査
不妊治療
アクセスガイド
組み換えFSHがついに日本で発売
都道府県、市の特定不妊治療費の助成
市町村独自の不妊治療費助成
都道府県、市の不妊相談窓口
面接相談
【不妊症改善】続木和子の十月十日塾 妊娠しやすい体質をつくる〜不妊体質改善講座〜
横浜大学相談役 今福敏雄の不妊症改善プログラム
■ アキュモード式不妊症改善セルフケアDVD
不妊症を1日5分自宅で改善!大須賀式 妊娠成功プログラム
金利 6月

























































































































年齢・原因別不妊治療ガイド All copyrights 2012 by 小田篤史
Google

当サイトは情報のみを提供するサイトです。当サイトの情報を基にしたことによる損失について、サイト管理者は一切関知致しません。